株主優待は個人投資家向けに作られていますが、業績が悪化すると優待が廃止されることも少なくありません。
そのため、株主優待目当てで買う場合は廃止されるリスクも考慮したほうが良いでしょう。

金券類は廃止されやすい

クオカード、ギフトカード、図書カードなどの金券類は廃止されやすいです。
金券類の優待は使い勝手が良く、多くの人が株式を購入してくれる可能性があるため、株主数を増やす効果があります。
しかし、企業側としては金券の額面ほぼそのまま経費として計上されてしまいます。
クオカードに企業の名前が入っていることによる一定の広告効果もありますが、業績が悪化した場合には見直される可能性が高いと言えるでしょう。

自社製品・サービス関連は廃止されにくい

自社製品・自社サービスに関する株主優待は廃止されにくいです。
というのも、これらは経費が額面よりも少なくて済む上、今後自社の製品・サービスを継続的に使ってもらうきっかけになるためです。
Webサービスやソフトウェア関係だと経費がほぼ0のものもあるので、これらは特に廃止される可能性が低いでしょう。
例：パピレス、イーブックイニシアティブジャパン、トレンドマイクロなど
企業にとって経費が少なくて済む分、額面での利回りが高いものも多くあります。
ただし額面につられてこういった優待の銘柄をたくさん保有しすぎると、優待の消費に追われる生活になってしまい、ライフスタイルが歪められてしまうこともあります。
もともと生活を豊かにするために投資しているはずが、優待に追われる生活になると何のために投資しているのか分からなくなってしまいます。
そのため自分の生活を見て無理なく使えるもの、あったらうれしいと思う優待銘柄を保有することをオススメします。
無理に全て使い切ろうとせず、換金できるものはしてしまう、知人に譲るなど割り切ったほうが、自分も幸せになれるでしょう。
ちなみに、この「知人に譲る」というのも企業が期待している販促効果の一部だと思います。

まとめ

廃止のされやすさは、企業から見た時に実際にどの程度の経費がかかっているのかがポイントになります。
自社製品や自社サービスは廃止されにくいですが、額面につられてしまうと優待の消費に疲れてしまいます。
自分の生活に合った株主優待を選び、生活を豊かにしていけると良いですね。