流動性の低い銘柄を狙う戦略

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流動性の低い銘柄とは、株の市場流通量が少ない銘柄のことです。 これを積極的に狙っていく方法を紹介します。 魅力は値上がり 流動性の低い銘柄の魅力は、好材料が出た時の値上がりです。 もともと流通量が少ない銘柄に買いが殺到するため、株の供給が追いつかずに大きな値上がりが期待できます。 また、大きく値上がりした場合には株式分割を行う可能性も出てくるため、そうなると更なる値上がりが狙えます。 短期売買には不向き 流動性の低い銘柄は売買のタイミングが難しいです。 注文の板が薄いため窓が空きやすく、すぐに買おうとすると割高、すぐに売ろうとすると割安になってしまうことが多いです。 市況によってはそもそも買い注文が全く出ていない銘柄も見たことがあります。 注文を出す時は指値にしましょう。間違っても成行注文など出してはいけません。 以上を踏まえると、約定まで気長に待てる方、中長期で保有したい方には向いていま… 続きを読む 流動性の低い銘柄を狙う戦略

200株購入、100株売却という選択肢

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投資を始めた頃は「まず100株」と様子を見ることが多かったのですが、最近は200株買うことが多くなりました。 なぜ200株? 株価が2倍近くなった際の売却益で元手を回収し、あとはノーリスクで持ち続けることを狙うことが目的です。 具体例で説明します。 1株1,000円の株を200株購入し、2,000円で100株売却します。 すると購入にかかった200,000円を売却分で相殺でき、元手なしで100株持っていることになります。 あとは配当狙いでずっと持ち続けても良いですし、5倍や10倍などの値上がりを狙っても良いでしょう。 元の価格に下がってしまったら、もう一度100株買い増しもアリです。 なお、実際には売却益に税金がかかりますので、完全に相殺したい場合は税金分も上乗せした価格で売却する必要があります。 向いている銘柄、向いていない銘柄 この戦略は株価が少なくとも2倍以上にならなければ難しいです… 続きを読む 200株購入、100株売却という選択肢

発行株、浮動株の少ない銘柄

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発行株数や浮動株数の少ない銘柄は流動性が低いため、好材料が出た場合には大きな値上がりが期待できます。 実際にどのような銘柄があるのか、調べてみました。 発行株数が100万未満の銘柄 全上場株式の中から、発行株数が100万株未満のもののみ抽出してみました。 更に浮動株比率から浮動株数も併せて算出し、2016年2月17日時点のPERと配当利回りも記載しました。 ただし流動性が低いという特性上、PERや配当利回りは変動しやすいので注意が必要です。 Yahoo!ファイナンスはこちらからどうぞ。 コード 市場 銘柄名 発行株数 浮動株比率 浮動株数 PER 配当利回り 備考 7903 名証2部 名古屋木材 400,000 31.1% 124,400 46.83 1.67% 9643 名証2部 中日本興業 540,000 78.1% 421,740 44.53 0.69% 優待あり 1401 東証マザ… 続きを読む 発行株、浮動株の少ない銘柄

[9402] 中部日本放送:好財務と不動産の収益が魅力

[9402] 中部日本放送:好財務と不動産の収益が魅力 published on

中部日本放送は東海3県でテレビやラジオなどを手がけています。 全国での知名度は低いですが、東海地方の方はCBCテレビやCBCラジオとしてよく知られています。 事業構成 中部日本放送は放送関連事業の印象が強いですが、その他にも不動産関連やゴルフ場などがあります。 ここでは2015年3月期の決算より、それらの売上高・営業利益の内訳を見てみます。 売上高の内訳を見ると、やはり放送関連の会社だという印象を受けます。 しかし、営業利益の内訳を見るとその印象が変わります。 営業利益を見ると放送関連は60%弱に留まり、不動産関連が36%にもなります。 ちなみに営業利益率については放送関連では3.34%ですが、不動産関連では41.1%となります。 大きな収益源となっている不動産事業には太陽光発電や東京の賃貸ビルなどがあります。 近年、放送業界の利益は右肩下がりになっており、不動産に投資する企業は少なくあり… 続きを読む [9402] 中部日本放送:好財務と不動産の収益が魅力

[8513] 中部証券金融

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ビジネスモデルと収益性、そして流動性の低さが魅力です。 マイナーな銘柄ですが、個人的にこういった銘柄は大好きです。(笑) ビジネスモデル 制度信用取引の際に必要な賃借取引を行っており、資金や株券を貸し出す代わりに金利を得るというビジネスモデルです。 参入の難しいプラットフォームビジネスの一つと言えるでしょう。 特に貸借取引については、中部証券金融の公式サイトにて詳しく説明されています。 安定的に一定以上の収益が見込めるビジネスモデルですが、収益は制度信用取引の総量に依存しますので、景気の影響は大きく受けるでしょう。 この会社と同様のビジネスモデルを持っている会社は[8511] 日本証券金融で、こちらは[8697] 日本取引所グループと対応しています。 以前は大阪証券金融もありましたが、東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、こちらも日本証券金融に吸収合併されています。 今後、名古屋証券… 続きを読む [8513] 中部証券金融